【インド株投資】ウィズダムツリーインド株収益ファンド(EPI)の特徴。どんな企業に投資しているのか。




世界中の企業が投資をしているインド。とにかく若者の多い国であり、長期的には日本を抜いて、中国、アメリカに次いで世界第三位の経済大国になるといわれている熱い国です。当然今のうちに投資しておけば、長期的に見れば将来大きなリターンを得られる可能性が高いわけです。私も投資しているインド株ですが、ドル建てのETF、ウィズダムツリー・インド【EPI】について調べてみました。

 

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1.インドの将来性が高い3つの理由

 

①世界第2位の人口

中国についで、現在世界2位。現在の人口は約12.8億人いると言われています。この様な巨大な市場を放っておくわけにはいかないでしょう。

 

②世界で最も早いペースで成長している大型経済圏

GDP成長率は、2014年から中国を抜き、7~7.5%の成長率で推移している。今最も安定してGDPが増え続けている国です。

 

③インドは若い人が多い。人口は増えていく。

世界最大の人口を抱える中国は高齢化しているが、インドの人口は依然として
増加している。14才以下の人口がとても多い。

参考書籍 2030:世界の大変化を「水平思考」で展望する

すでに巨大な市場でありつつもさらに市場は成長し続けている。若い世代がとても多く、今後の先行きは明るい。投資は未来に対して行うものです。投資対象としてインドは魅力的なのです。



2.EPIの特徴

 

①投資する株式数 307銘柄

②経費率 0.84%

③一株当たり配当金 0.115ドル(2022年3月30日時点の配当金を基準)

④配当利回り 1.28%

⑤配当金支払月と支払回数 3月、6月、9月、12月の計4回



3.上位10社構成銘柄

上位10社の特徴 ※https://www.wisdomtree.com/etfs/equity/epiより

以上、上位10社で35.72%を占めています。各企業の詳細は以下です。※wikiペディアより抜粋。

1位 リライアンス・インダストリーズ(エネルギー関連)8.93%

インドマハーラーシュトラ州ムンバイに本社を置く、石油化学を中心に、石油・ガス開発、小売、インフラ、バイオテクノロジーなどの事業を手がけるインド最大のコングロマリットである。

2位 インフォシス リミテッド(情報技術関連)4.78%

インドのカルナータカ州バンガロールに本社機能を置く世界有数のITコンサルティング・ビジネスコンサルティング・テクノロジー・エンジニアリング・アウトソーシング・ソフトウェア開発企業。

3位 HDFC(金融関連)4.33%

インドの非銀行系金融会社。主な事業は住宅ローンで、流通網を49の事務所と243の系列販売店を基幹にして全国に張り巡らしている。さらに出先機関により全国90箇所を網羅し、マーケティング事業を強化している。住宅ローンはHDFC銀行やHDFCセールスおよび代理店による直接専門販売員方式がとられている。

4位 ICICI銀行(金融関連)3.77%

インドのグジャラート州ヴァドーダラに本社を置くが、実質的な本社機能はマハーラーシュトラ州ムンバイに存在する。インドの市中銀行としては、インドで2番目の規模の銀行

5位 NTPC(エネルギー関連)3.01%

インドデリー首都圏ニューデリーに本社を置く電力会社。インド国内最大の火力発電会社であり、発電シェアは約27%、企業単体の発電容量は237,000MW、国内総容量の19.79%を占めている。主要事業は火力発電に関する建設、運営、コンサルティングほか、水力発電の開発、発電取引・販売なども行っている。

6位 タタコンサルタンシーサービシズ(情報技術関連)2.82%

インド・マハーラーシュトラ州ムンバイに本社を置くインド最大手のITサービス企業。インド最大財閥タタ・グループの中核企業。世界46カ国に50万人超の社員を擁する。

7位 インドパワーグリッドコーポレーションリミテッド(公益事業・ユーティリティ関連)2.37%

インド政府の電力省の管轄下にあるインドの法定法人であり、本社はインドのグルガーオンにあり、主にインドのさまざまな州への大容量電力の送電に従事しています。 Power Gridは、インドで生成された総電力の約50%を送電網で送電します。

8位 インディアン・オイル(エネルギー関連)2.03%

インド政府が所有する石油およびガスの発掘および生産会社です。ニューデリーに本社を置くインド政府の石油天然ガス省の所有下 にあります。政府所有の石油企業としては国内最大です。

9位 ONGC(エネルギー関連)1.86%

インド・ウッタラーカンド州デヘラードゥーンに本社を置く石油・天然ガスの探査開発国有会社。 石油・天然ガスの探査・開発のために1956年8月14日に準備委員会が設立され、政府が株式の過半を所有した上で1993年6月23日に国営企業として設立された。

10位 ラーセン&トゥブロ(製造業関連:インダストリアル)1.83%

インドマハーラーシュトラ州ムンバイに本社を置く先端資本財の製造と建設系コングロマリット。建設業、電子工学、エンジニアリング事業の3つを主軸としている。

 

4.セクター別の構成比率

金融 22.76%
エネルギー 18.84%
素材 16.43%
情報技術 12.04%
公益事業 8.93%
製造業 6.34%
健康管理 4.38%
サービス 4.32%
ヘルスケア 4.18%
コミュニケーションサービス 1.37%
不動産 0.40%

5.株価パフォーマンス

長期チャート

2008年2月22日よりスタートし、約14年で+42.47%。

リターンはあまり無いように見られますが、コロナショック時に投資していれば、それなりの利益が上がっていたと思われます。直近2021年10月15日に過去最高値を更新しています。

 




6.まとめ

これらの商品の特徴として、バリュー系の企業が多く、値上がり益が大きいグロース系の企業は少ないという結果です。従って大きな価格の値動きは少ないのではないかと考えられます。ただし、インド市場はこれからも人口が伸びていくので比例して伸びていくと考えられます。長期的な視点で見れば、将来有望な投資先として考えてよいのではないでしょうか。


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