電気自動車関連企業のETF iFreeActive EV

これからは電気自動車の時代に突入します。もうずっと前から言われていることです。各メーカーが電気自動車にシフトする動きをとっています。内燃機関、エンジンに特化していた部品メーカーは間違いなく衰退していくでしょう。日本で走っている車を見ると、現時点ではそこまで電気自動車が普及しているようには見えません。しかしこれから普及するであろう電気自動車の関連企業に分散投資するETF、「iFreeActive EV」を調べてみました。

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ファンド概要

主として、「EVマザーファンド」を通じて、日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行う。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。

価格推移

2018年1月31日からスタートし、コロナショックで半値くらいに暴落。底からの回復力は素晴らしい。ただし、スタートから現在までで、57.2%のリターン程度です。

組入上位銘柄

組入20銘柄のうち、上位10銘柄はテスラを筆頭にアメリカ、中国、韓国の企業で占められていますね。電気自動車推進国だからでしょうか。日本企業が入っていないのは、ホント残念です。
テスラ以外は、殆ど電池関係の企業ですね。EV市場はEVメーカーと、電池関連企業で勝敗が決まるのでしょうか。直近三ヶ月は、電池関連企業の株価上昇がすごいですね。
電池企業のCATLを調べてみると、もともとは日本企業のTDKの中国子会社、ATLから車載用電池部門が独立してできた会社です。かつては磁気テープの大手メーカーだったTDKですが、今では電池事業が稼ぎ頭のようです。ATLは米アップルの音楽プレーヤー「iPod」用の電池で大量受注に成功。その流れでアップルの「iPhone」や韓国サムスン電子のスマートフォン用電池も受注。ATLの年間売上高は約7000億円と、TDKにとっても「孝行息子」といえる子会社になっています。ATLの車載電池部門が分離・独立してCATLが発足しています。CATLは車載用電池の巨大市場で成長しています。
TDKの子会社から分離した企業だったとは思いませんでした。TDKは電池関連企業にシフトチェンジし始めているようですね。
そしてこの先、電動バイクが普及すると考えられており、TDKの子会社ATLとCATLが業務提携し合弁会社が発足、電動バイクなど産業用途向けのリチウムイオン電池の開発や製造に取り組むようです。
こうやって見ると、CATLに投資したいくらい未来はありそうです。株価も半年で4倍位になってます。短期間でちょっと上がり過ぎかもしれませんね。



まとめ

2018年1月31日スタートから現在までのリターンは50%程度ですが、まだ伸び代の有る分野だと思います。

電気自動車を握る鍵は、比率からみても、電池企業ということですね。電池企業が伸びていけば、この投資信託も価格が上がっていくことでしょう。電池を制するものが、電気自動車を制するといってもいいのかもしれません。ただ、ポートフォリオは中国の比率が大きいので、規制リスクがあります。しかしクリーンエネルギーであるEVを国策として推進している中国なので、規制リスクは少ないと考えられます。価格をみると波のあるETFではありますが、EV産業に関わる企業で構成されていますいので、今後業績は伸びていくでしょう。価格にどう反映されていくのか見ものです。




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