K字経済とは、経済などの二極化が進むことをいいます。収入や貯蓄の差が上下に広がっていく差が、アルファベットのKの字に似ていることからこの名前が付きました。
資本主義によって、世界経済は上昇してきましたが、これはその社会の闇と言われています。なぜそのようなことになるのでしょうか。
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所得のKの字化
「日本経済新聞より転載」
グラフにすると、Kの字に見えますね。
富裕層と、下位の層との所得の差が開いていくことをK字経済と言われています。
上記はアメリカのデータになりますが、
①所得が上位10％の人が全体が占める所得の割合は、1989年38％ → 2019年45％に拡大
②所得が下位50％の人は、全体が占める所得の割合は19.89年17％ → 2019年には13％に縮小
しています。
これは20世紀後半から指摘されており、現在までに続く資本主義の構造的な問題です。
ドイツやフランスでもこの格差の広がり起きています。日本においても同様と思われます。
貯蓄のK字
貯蓄についても所得と同様のことがいえます。コロナ禍によって経済にダメージを受けました。この様な状況でありながら、以下の現象が起きています。
アメリカでの貯蓄額のデータ 2020年3月～2021年1月
所得上位20％の貯蓄額は2兆ドル増えている
中間層60％から下位20％の人の貯蓄額は、マイナス割り込み減少している。
貯蓄においても上位の所得者は、貯蓄が増えているのです。
富が一部に集中し、中間層が衰退する経済の「Kの字」化がとまらない。かつての日本の様な「全中流階級」は、現在ではありえなくなっています。
所得も貯蓄でも富の差が拡大。富を持つもの、持たざるものの差がどんどん広がっています。
この原因は何なのでしょうか。
学歴のK字化
学歴でもK字化が起きています。
アメリカでは、高学歴（大学院卒）に賃金の差が開いており、1963年から2017年の間で、所得が2倍に広がっています。一方で高卒の学歴は、10％程度しか上がっていません。高学歴社会も進行し続けて、所得差が開いています。
雇用のK字化
日本では、非正規と正規の雇用の差が大きくなりつつあります。正社員の雇用人数は増えているにもかからわず、非正規のアルバイト、パートの雇用率は減少に転じています。コロナ禍による飲食業・サービス業なの経営の悪化によって、非正規の方々の需要が減っていることが考えられます。
K字経済の問題点
これら2極化のK字経済を放置すると格差が固定化され、市場の混乱が起きてしまいます。
対策
リスキリング（学び直し）
所得格差の少ない国を調べると、職業訓練に力を入れる国は所得格差が狭くなる。日本は学びに対する支出が低く、力を入れていない。
所得を増やすための勉強が必要ということでしょうか。
投資をする。
もう一つは資本主義社会の根本である、投資です。
福利の力で長期的には経済は伸びていくはずです。貯金の金利ではもう資産は増やせないので、株式、債権、国債、金銀プラチナなどの金融商品に投資をして、複利の力で富を増やすことをしていくべきでしょう。
コロナ禍において所得を増やしたのは、投資をしていた人たちだと思います。所得の上位者は、投資をしている人が多いのではないでしょうか。
所得を増やして投資をする。多くの人達がこれらに力を入れていかないと、格差がより広がる時代に突入していくと思われます。
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