今回はナスダック100指数に連動する上場投資信託（ETF）である「QQQ」について解説します。この投資信託は、Apple、GoogleやAmazon、NVIDIA、テスラなどのハイテク株が多く含まれており、その成長に参加することが可能です。しかし、投資にはリスクも伴います。それらのリスクについても詳しく見ていきましょう。

QQQの基本情報

まず初めに、QQQの基本情報から見ていきます。QQQは、Invesco Ltd.によって運用されており、2000年にナスダック証券取引所に上場しました。このETFの経費率は0.20%で、分配金は年2回発生します。QQQの価格や出来高は高い流動性を示しており、いつでも売買することが可能です。

QQQの特徴とメリット

ハイテク銘柄を多く含む。QQQの組入銘柄は、AppleやMicrosoft、Amazon、Googleなどの有名なテクノロジー企業が多く占めており、情報技術セクターの組入比率は約58%です。これらの銘柄は成長性が高く、将来的な値上がりを期待できます。
低コストで投資できる。QQQは、NASDAQ100に連動する投資商品の中で最もコストが安く、経費率は0.20%です。国内のNASDAQ100に連動するインデックスファンドは信託報酬が0.40%以上かかります。
比較的高いリターンが期待できる。QQQは、直近のパフォーマンスが非常に高いです。設定来から735.18%のリターンを上げています。

表1：QQQのリターン

参考：VOO（S＆P500）との比較

表2：VOOのリターン

VOO（S＆P500）と比較しても、QQQ（NASDAQ100）の方が高いリターンを示しています。

QQQに投資するデメリット

QQQに投資するメリットは、これまで挙げているように、その低コスト性と手軽さです。また、長期的に見て安定的な収益が見込めます。

しかし、一方でデメリットとして、ハイテク株はバブル崩壊や規制強化などの影響を受けやすいこと、また、為替リスクや税金の問題もありますし、１口当たりの価格が６月１７日時点で５０，０００円を超えており、非常に高いです。

おおよそ100銘柄に分散投資をしているとはいえ、半分は情報技術セクターであり、全体的に成長株の比率が高いです。成長株は投資家から将来性を期待されており、PERも高い傾向があります。PERが高い銘柄は金利の上昇局面で大きく値下がりしやすく、コロナショックのような市場暴落時も大きく売られやすいです。
配当利回りが低い。QQQは配当金を支払っていますが、配当利回りは0.58%と低めです。配当金を重視する投資家にとっては物足りないかもしれません。

QQQに関する最新のニュースや動向

QQQの価格動向は、アメリカのインフレや政策金利の動向、GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）の動向、各国によるデジタル規制の影響などによって大きく変動します。

2022年に入ってからは、アメリカやヨーロッパで物価の高騰が目立ち、FRB（連邦準備制度理事会）はインフレ抑制を目的とした政策金利引き上げを行っています。金利が上昇すれば、QQQに含まれる企業の資金繰りに悪影響を与え、業績を圧迫する恐れがあります。また、ウクライナ戦争や米国金利の急上昇などマーケットに大きなインパクトを与える事柄が多い年でした。

2023年は大型テクノロジー株にとって良好な年となっており、Invesco QQQ Trust ETFは年初来で約24%上昇しています。2022年のテクノロジーセクターの厳しい状況の後、多くの投資家がこれらの企業を再評価しています。銀行セクターの危機などを考えると、投資家が資金をテクノロジーに戻し、安全な港として利用している理由が理解できます。しかし、多くのテクノロジー株が大幅なラリーの後、再び過大評価になっているとの見方もあります。

また、現在（2023年6月17日）のQQQの価格は約367.93ドル（約52,165円）となっており、2021年11月22日の最高値408.71ドルからは下落しています。しかし、年初から見ると約24%の上昇を見せています1。さらに、Yahoo Financeの記事によれば、2023年のテクノロジー株は非常に好調で、銀行業界の危機を受けて多くの投資家が資金をテクノロジーに再投資しているとのことです。

Forbesの記事では、QQQが非常に買われ過ぎており、特に週間チャートが極めてオーバーバート（過剰買い）であると指摘されています。具体的には、週間スローストキャスティクスの読み取りが95.73であり、この指標が80以上の場合はオーバーバートとされ、90以上はパラボリックバブル（極端なバブル）とされています。

Forbesの記事では、QQQの200日単純移動平均（SMA）である296.05ドルまで下落した場合の買い、月間のピボット（中心軸）である347.24ドルでの売りを提案しています。ただし、このような具体的な取引指示はあくまで一例であり、必ずしもそれに従うべきではないことを明記しておきます。あなた自身の投資戦略とリスク許容度に基づいた判断が重要です。